2026年3月17日の東京株式市場では、日経平均株価が53,700.39で前日比0.09%安と4日続落となった一方、TOPIXは3,627.07で0.45%高となりました。結論から言えば、相場全体が全面安だったわけではなく、半導体関連株の下げが日経平均を押し下げる一方で、銀行や海運、資源関連株がTOPIXを支えた一日でした。市場では、指数全体の方向感よりも業種間の資金シフトが意識されています。

半導体安が日経平均の重しとなった

日経平均は値がさの半導体関連株の影響を受けやすい指数です。このため、アドバンテストやレーザーテックなど主力半導体株が軟調に推移すると、指数全体が重く見えやすくなります。朝方は米国株高を受けてしっかり始まったものの、後場にかけて上値の重さが意識されました。

背景には、中東情勢をめぐる警戒や原油価格の戻りに加え、半導体株に対する短期的な期待がやや後退したことがあります。需給面では、期待先行で上昇していた銘柄ほど利益確定売りが出やすく、日経平均には下押し圧力がかかりやすかったとみられます。

TOPIXは銀行・海運などバリュー系が下支え

一方でTOPIXは上昇しました。TOPIXは日経平均に比べて一部の値がさ株への偏りが小さく、相場全体の地合いを映しやすい指数です。この日は銀行、海運、資源関連株に買いが入り、相場の下支え要因となりました。

金利や原油、地政学リスクが意識される局面では、将来期待の大きいグロース株よりも、足元の業績や金利メリットが見込みやすいバリュー株に資金が向かいやすくなります。短期的には、グロースからバリューへの資金シフトが指数間格差として表れた一日だったと整理できます。

円安は支え材料だが、相場全体を押し上げるほどではなかった

為替は1ドル159円台と円安水準が続きました。通常であれば、この水準の円安は自動車や機械など輸出関連株に追い風となります。実際、自動車株には相対的な底堅さがみられました。ただし、円安がそのまま全面高につながる局面ではなかったようです。

背景には、円安の裏側で輸入物価の上昇や生活コストの重さが意識されやすいことに加え、160円接近に伴う当局のけん制への警戒があります。市場では、為替メリットと政策リスクが同時に意識されるため、輸出株にも強気一辺倒にはなりにくい地合いだったとみられます。

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金利動向も業種間格差を広げる要因になった

10年国債利回りはやや低下したものの、高めの水準がなお意識されています。一般に、金利が高めに推移する局面では、銀行株には追い風となる一方、PERの高いグロース株には逆風となりやすい傾向があります。今回、銀行株がしっかりし、半導体株が売られやすかった背景にも、この金利感応度の差があったとみられます。

需給面では、国内金利上昇メリットが見込める業種に資金が残る一方、期待先行で買われてきたハイテク株には利益確定売りが出やすい構図です。市場では、指数よりもセクター選別の重要性が高まっています。

今後のチェックポイント

本日の東京市場は、日経平均の下落だけを見ると弱く映りますが、TOPIXが上昇していることを踏まえると、投資家心理が一気に悪化したわけではないとみられます。むしろ、どの業種に資金を残すかという選別色が強まった一日でした。

今後の焦点は3つです。第一に、円相場が160円手前でどのように推移するか。第二に、国内金利の高止まりが続くか。第三に、半導体株に再び資金が戻るかです。これらが改善すれば日経平均の持ち直し余地も意識されますが、そうでなければ当面はTOPIX優位、すなわち銀行・海運などを含む業種選別型の相場が続く可能性があります。